電子レンジの正しい処分方法！捨て方次第で処分費用は無料に？

多くのご家庭で愛用されている家電・電子レンジ。食べ物や飲み物を温めたり、冷凍していた食品を解凍したりと、とっても便利な電化製品です。付加機能がある電子レンジであれば、焼いたり蒸したりといった料理も電子レンジ一つでお手の物です。そんな必須家電である電子レンジを「買い替えたい！」という時、まずは今使用している電子レンジの処分をしなくてはなりません。

「何気なく使っていたけど、そもそも『電子レンジ』ってどんなものなんだろう…？」という方もいらっしゃるでしょうから、まずは電子レンジについて学んでみましょう。『電子レンジ』とは、電磁波（電波）により、水分を含んだ食品などを発熱させる調理機器のことを指します。出力は家庭用で500W〜700W程度、コンビニエンスストアや厨房機器として用いられる業務用は1500W〜3000W程度です。

1959年に東京芝浦電気（現在の東芝）が国産初の電子レンジを開発し、1961年には国際電気（現材の日立国際電気）が国産初の業務用電子レンジを発売しました。日本における「電子レンジ」という名称は、1961年12月、急行電車のビュフェで東芝の製品をテスト運用した際に、国鉄の担当者がネーミングしたのがはじまりです。

以来、日本では一般家庭だけではなく、コンビニエンスストアやスーパーマーケットなどの企業といった多くの人々が電子レンジを使用するようになり、2000年代の日本では普及率は90%台後半を保っております。2005年4月にシャープでは、自社電子レンジの世界累計生産台数が世界で初めて1億台を達成したことを発表しています。

一口に「電子レンジ」と言っても加熱方式が異なり、『単機能レンジ』・『オーブンレンジ』・『スチームオーブンレンジ』と、大きく分けて3つに分けられています。『単機能レンジ』は、マイクロ波だけ搭載されているタイプです。一般的に指されている電子レンジとは、単機能レンジのことです。

単機能レンジはデザインや使い方がシンプルなので、「電子レンジは温められる機能さえあればいい！」というタイプはこちらのタイプがおすすめされています。機能がシンプルなことからもお値段は3つの種類の電子レンジの中で最も安価になっていますので、新生活であれこれ買い揃えなければいけないので購入費用を抑えたいという方は単機能レンジをおすすめされています。

続いて『オーブンレンジ』についてですが、このタイプはマイクロ波とヒーターを搭載しており、電子レンジとオーブン・グリル機能が両用できるタイプです。電子レンジとしてのあたため機能の他に、オーブン機能も欲しいという方にオススメされています。

単機能レンジは温める事しかできませんが、オーブンレンジはあたため機能に加えて焼く事ができるので、パンをトーストしたりする事もできます。また、魚やお肉を解凍するなどの機能もボタンひとつで行える商品もありますので、比較的自炊をする事が多い方はオーブンレンジをチョイスする事が多いようです。

『スチームオーブンレンジ』は、近年販売されている電子レンジの中でも大半の機種を占める人気タイプです。『スチームオーブンレンジ』はその名の通り、スチームが自動で噴射されることでオーブン調理だけでなくマイクロ波の時も使えます。温める・焼くといった機能が搭載されているオーブンレンジに、水蒸気を発生させ、『蒸す』機能がついています。

単機能レンジで温めた場合、あたためにムラがある事があります。しかし、スチームオーブンレンジであれば、ラップを使わなくても内側までしっかりと熱を通すことができるので、ムラなく料理を温めることができておすすめです。機能が多いので作れる料理の幅が広いスチームオーブンレンジは、料理が好きな方や毎日自炊する方におすすめされています。

これほど機能が異なってくるので、やはりお値段もかなり幅があるようです。平均的な価格としては、単機能レンジが1万円以下、オーブンレンジが1万〜2万円代、スチームオーブンレンジが2万円代〜程度となっています。もちろんメーカーや商品によって付加機能や特徴が異なってきますのでお値段もこちらの平均的なものと変わる場合もあります。

電子レンジといえば、洗濯機や冷蔵庫のように大きくもないですが、アイロンやトースターほど小さいものでもありません。そんな中途半端な大きさであるため、「電子レンジってどうやって処分すればいいの？粗大ごみ？それとも燃えないゴミ？」と迷ってしまう方が多いようです。そこで今回は、多くの人が迷いがちな電子レンジの処分方法について調査してみました！

電子レンジを処分しようと考えた時、多くの方は自治体に処分を依頼する方が多いです。しかし、この場合はお住いの地方自治体に寄って処分方法が異なってきます。ほとんどの自治体では電子レンジが粗大ゴミとした取り扱われていますが、自治体によっては燃えないゴミとして扱うこともあります。

電子レンジが粗大ごみとして取り扱われることがある自治体では大抵、あらかじめ電話連絡をして処分料金を調べます。指示された処分金を購入しておき、収集日に自治体指定の業者が所定の場所まで来て回収してくれます。また、40リットルの燃えないゴミのゴミ袋に入る場合は電子レンジが燃えないゴミとして取り扱われることがあります。

燃えないゴミとして取り扱われる場合は、自治体で指定されている一般の燃えないゴミ用の袋に入れて、燃えないゴミの収集日に集積所に出すだけです。クリーンステーションへ直接持って行って処分することも可能です。電子レンジの処分を自治体に依頼する場合は、お住いの自治体に沿った適切な処分を行うようにしましょう。

電子レンジを購入した店舗に連絡して、処分してもらうというのも一つの方法です。購入店舗への処分依頼だと基本的には状態が悪いものであれば引き取りになりますが、ヤマダ電器やコジマなどの大手家電量販店では、電子レンジの状態によっては下取りしてもらえます。『下取り』とは、新しく製品を購入する場合、古くなったものと同等品のものを買うと値引きしてくれるというサービスです。

新しい電子レンジの購入をする際に、古くなった電子レンジを持っていくと数百円程度で買ってくれたり、無料で処分をしてくれます。家電量販店によって無料で処分してくれたり数百円程度で下取りしてくれたりなどと変わってくるので、一度購入した店舗に聞いてみるのが良いでしょう。

近年、インターネットの普及によってオークションやネット上のフリマサイトが爆発的人気を集めています。オークションやフリマサイトでは、新品商品や中古商品を自分で値段を付けて販売することができます。フリマやオークションに出品するという処分方法は処分費用がかかるどころか、お金を稼げる処分方法なのでインターネット回線がある方は是非出品してみるのをお勧めします。

しかし、いくらフリマやオークションとはいえ、あまり状態が良くないものを売ってしまうと後々、購入者との間でトラブルが発生してしまう恐れがあります。出品するのであれば、状態が良く、「まだまだ使えるからそのまま捨てるのはもったいないなぁ…」という場合にしておきましょう。

不要となった電子レンジを無料で処分できるどころか、お金が稼げるので最もおすすめな処分方法に思えますが、フリマサイトやオークションへの出品では、売り手が見つからない場合もあります。そのため、確実に電子レンジを処分することができるわけではないので、売り手が見つかるまで処分できずにかえって邪魔になるといったデメリットもあることを覚えておきましょう。

また、フリマサイトやオークションに出品する場合は自分で価格を決められるといった点が最大のメリットでありますが、梱包から発送までを全て自分で行わなくてはいけないという手間がかかります。着払いにしておけば送料を計算する手間がなくなりますが、着払い商品はなかなか売れづらく、送料込みにされている方が売れやすくなっています。

なので、フリマサイトやオークションに電子レンジを出品する時は事前に送料を計算しておき、送料込みにしたお値段で出品するのが最も売りやすいポイントです！また、汚れや傷がある場合は画像加工でごまかさずにしっかりとアップで映した画像も添付しておくと後々のトラブルになりづらいです。

「もう10年以上使った…」というような電子レンジだと無理かもしれませんが、発売から5年以内の電子レンジで故障もしておらず綺麗な状態であれば、リサイクルショップに持っていくと買い取ってくれる場合があります。もしもリサイクルショップで電子レンジを引き取ってもらうのであれば、査定してもらう前に丁寧すぎるほど丁寧にしっかりと掃除しておくことをおすすめします。
 

電子レンジが汚い状態のままだと、業者の清掃の手間がかかるので査定額が落ちてしまいやすいようです。電子レンジをリサイクルショップに買い取ってもらうときはしっかりと掃除しておきましょう！また、付属品を全て揃っている場合も買取額にアップするので事前に付属品を取り揃えておきましょう。

『単機能レンジ』・『オーブンレンジ』・『スチームオーブンレンジ』と、大きく分けて3つに分けられる電子レンジ。もしもリサイクルショップで電子レンジを買い取ってもらう場合、どの種類の電子レンジが需要が高くて高額査定が期待できるのでしょうか？

需要が高い種類の電子レンジを調査してみたところ、現在最も需要が高いとされる電子レンジは『スチームオーブンレンジ』となっていることがわかりました。スチームオーブンレンジは、近年販売されている電子レンジの中でも大半の機種を占める種類なので、リサイクルショップでも高額査定をしてくれるようになっているようです。

電子レンジの処分方法によって処分にかかる費用も異なってきます。できることなら無料で処分したいものですが、無料で電子レンジを処分する方法ってどんなものが挙げられるのでしょうか？また、自治体に処分依頼したときは大体どれくらいの費用がかかるのでしょうか…？お次は電子レンジの処分費用について調査してみましょう。

電子レンジの処分を自治体に依頼する場合は、お住いの自治体ごとに処分費用が異なります。そのため、事前に自治体のホームページをチェックしておくか電話で問い合わせて処分費用を聞いておく必要があります。自治体に電子レンジの処分を依頼した場合の相場は、自治体ごとに費用が異なります。

ですが、粗大ゴミで取り扱う場合は400円程度が多いようです。燃えないゴミとして取り扱われる場合は自治体の燃えないゴミ用のゴミ袋のみで処分できるので処分費用を大幅に抑えることができます。自治体に処分をしてもらうのは、他の処分方法と比べても費用をかけずに手軽に処分が出来るのがメリットです。
 

購入した店舗に引き取ってもらうのであれば、新しい電子レンジを購入すれば無料もしくは下取りしてもらえます。新しい電子レンジを購入せずに処分依頼すると、処分費用がかかったり店舗によっては断られる場合もありますので事前に確認しておきましょう。

リサイクルショップでは、発売から5年以内の電子レンジで故障もしておらず綺麗な状態であれば買い取ってくれることが多いので処分費用はかかりません。しかし、処分費用が無料であるものの、買取額はご使用の電子レンジの状態で大幅に左右されてきます。

綺麗なものだったり販売されて年数が経っていないものだと需要が高いので高額査定をしてくれますが、ある程度の年数使用されたものだったり汚れや傷が目立つ場合は査定額に期待しない方が良いでしょう。買取となると、どうしてもお金が入ってくるものだと無意識のうちに考えてしまうもので、「たったこれだけなの？」と、査定額にがっかりしてしまうこともあるでしょう。

しかし、リサイクルショップはボランティアではなく商売なので、売れる・需要があると思ったものでなければ高額で買い取ってくれることはありません。リサイクルショップに買い取ってもらう場合は「無料で引き取ってもらえる！その上、お金が貰えてラッキー！」くらいで考えておきましょう。

フリマサイトやオークションに出品すると、買い手を見つけることができれば、リサイクルショップよりも高値で売ることができます。しかし、フリマサイトやオークションに出品する時に費用がかからないのかと言われると、それも少し違ってきます。

一体どういうことかというと、フリマサイトやオークションに出品すると、基本的にはフリマサイトやオークションに売上金の一部を手数料として差し引かれるためです。フリマサイトやオークションサイトによって手数料の金額は異なりますので、出品する前にどれくらいの売上金が差し引かれるのかしっかりチェックしておくことが大切です。

自治体での処分は処分費用が多かれ少なかれ基本的にはかかりますし、購入した店舗へ依頼する場合、新しい電子レンジを購入する予定がないとお得にはなりません。かといってフリマサイトやオークションに出品しても確実に売れるという保証はないので、売り手が現れるまでずっと電子レンジを所持しておかなくてはいけないので邪魔くさいものです。

リサイクルショップに買い取ってもらうためには、電子レンジの状態や年数に左右されますので一度査定してもらわなくてはいけません。このように、どの処分方法も面倒くささや費用がかかるものばかりですが、確実に無料で電子レンジを処分することができます。それが、『欲しい人に譲る』という方法です。

友人や知人に欲しがっている方がいるのであれば、その方にお譲りすることができます。また、最近では不用品を無料で譲れるといったアプリや、新聞やタウン誌で掲載されている「譲ります」コーナーもありますので、知人や友人で欲しがっている方がいないのであればアプリやタウン誌を活用して欲しがっている方を探して譲りましょう。

しかし、いくら無料とはいえ、壊れてしまっているものを欲しがる人はいないでしょう。そのため、誰かに譲る場合は、電子レンジがまだまだ使えるという状態にのみ適用してくださいね。また、譲る際にはできるだけ綺麗にして譲ってあげると気持ちの良い取引が行えるでしょう。

あなたは『小型家電リサイクル』というものをご存知でしょうか？大型の家電をリサイクルする『家電リサイクル法』はご存知の方が多いと思いますが、平成25年度からは『小型家電リサイクル法』というものが施行されるようになりました。『家電リサイクル法』は別名『特定家庭用機器再商品化法』と言い、「冷蔵庫、テレビ、洗濯機（乾燥機）、エアコン」が対象の家電となっています。

一方、『小型家電リサイクル』は特定家庭用機器再商品化法とは異なり、電子レンジ・トースター・オーブン・炊飯器・携帯電話・電子辞書・電気カミソリ・パソコン・デジタルカメラ・ゲーム機・デジタルオーディオプレーヤーなどが対象となっています。『小型家電リサイクル法』は小型家電製品に含まれている金や銅・レアメタルなどの貴重な資源を有効的に再利用させる為に制定された法律です。

廃棄される小型家電からは年間20万トン以上もの有用金属が含まれていると言われており、その額は800億円以上とも言われているほどです。世界に存在する金の埋蔵量は4万2000トンとなっていますが、そのうちの約16％が日本です。また、世界に存在する銀の埋蔵量は27万トンとなっており、そのうちの約22％が日本です。

これほど価値のある有用金属も、日本ではほとんどは再利用されず埋め立て処分されてしまっています。これは非常にもったいない行為です。とはいえ、小型家電リサイクル法は義務ではないので必ず守らなくてはいけない法律ではありません。また、小型家電リサイクル法は自治体に運営をゆだねられており、運営方法は自治体によって異なります。

義務付けられているわけではないけれども、資源ごみの様な扱いをされている小型家電リサイクル法ですから、ほとんどの自治体では回収ボックスなどを各所に設けたり、不燃ごみ集積所などで無料回収しているので、廃棄料は発生しないようです。しかし、中には廃棄料がかかる自治体もありますので、事前に自治体へ確認しておくことをおすすめします。

電子レンジの処分方法・費用を無料で処分する方法まとめのご紹介はどうでしたか？電子レンジが壊れたり、いろんな機能がついた電子レンジに買い換えたいという時、現在使用している電子レンジをまずは処分しなくてはなりません。多くの方は自治体に依頼して電子レンジを処分してもらうことが多いようですが、私たちが思っている以上に電子レンジの処分方法は多くあります。

自治体に依頼することはもちろん、リサイクルショップで買い取ってもらう・添付で処分してもらう・フリマサイトやオークションに出品する・小型家電リサイクル法に役立てる…などといった、様々な処分方法があります。資源のためになる処分・無料で行える処分・引き取り費用がもらえる処分など、処分方法によってメリットも異なるのであなたが行いたい処分法を見つけてくださいね。