業務スーパーでクレジットカードや電子マネーは使用可能？支払方法を調査！

業務スーパーとは、その名のとおり業務用食品を主に取り扱うスーパーです。株式会社神戸物産が本社で、全国的に直営店とフランチャイズ店を展開しています。店名は業務スーパーですが、「一般のお客様大歓迎！」というお店のキャッチコピーのとおり、私たちでも気軽に商品を購入することができます。また、業務用食品だけでなく、欧米のお菓子や缶詰、中国やタイの調味料など、実に幅広い商品を取り扱っています。

業務スーパーの商品ラインナップを見ると、ほとんどが冷凍食品や乾物、缶詰や瓶詰といった賞味期限が比較的長い商品です。そして、キャッシュ＆キャリー方式と言い、その場で買って、お客さん自身で持って帰ることにより配送や品出しなどにかかる人件費を最小限に抑えています。

また、業務スーパーという名前の通り、実際に飲食店を経営している人の来店も非常に多く、大量の商品をリピート買いするお客さんが数多くいるため、安い商品を提供することができるのです。

業務スーパーには、大きく2つの種類があります。一つは本社である神戸物産が直轄する店舗。もう一つはフランチャイズ店舗です。では、一体この二つがどう違うのでしょうか？

本社の神戸物産が直轄する業務スーパーで、関東FC本部の直轄は東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、北海道。関西FC本部の直轄は兵庫県、大阪府、京都府、滋賀県、奈良県、和歌山県です。こちらの店舗は神戸物産が運営しているため、キャッシュ＆キャリー方式を推奨しています。そのため、クレジットカードや電子マネーの支払いは基本的にできません。

直営タイプ以外の地域では、各地方で展開しているスーパーマーケットなどがフランチャイズ店舗として運営しています。一例では、青森県のDCMサンワ、東海地方と九州を中心に展開するG-7スーパーマートなど。また、神戸物産の本社がある兵庫県にも佐竹食品というところが運営するフランチャイズ店舗があります。

こちらは、店名を「業務スーパーTAKENOKO」という名前で兵庫県、大阪府、神奈川県にて営業しています。フランチャイズタイプの業務スーパーでは、運営するスーパーグループのポイントカードが使える場合があるので、お店に行ったときにぜひ確認してみてください。

業務スーパーの支払いは、原則として現金を推奨しています。クレジットカードや電子マネーの支払いシステムを導入すると、決済手数料というものが発生し、その手数料は基本的にお店側が負担をすることになります。業務スーパーはとにかく格安で商品を提供することをモットーにしています。そのため、クレジットカードや電子マネーの支払いにかかる手数料をカットすべく、これまでは現金のみの決済の店舗がほとんどでした。

しかし、これまで現金決済一本だった業務スーパーも、次第にフランチャイズ加入店が増え、直営店以外のお店などを中心に、クレジットカードが可能なお店が増え始めました。中でも、静岡を中心に展開するディスカウントストア・マキヤグループが運営する業務スーパーでは、国内の主要ブランドのクレジットカード決済が可能です。また、大阪を中心に展開する業務スーパーTAKENOKOグループでもクレジットカードでの支払いが可能です。

各店舗にて、クレジットカードの使用が可能かどうかを調べる方法があります。株式会社神戸物産のHPから店舗検索をすると、各店舗のインフォメーションに、使用可能なカードのマークが表示されています。表示されているクレジットカードはVISA、MasterCard、JCBの3種です。2017年以降からクレジットカードでの支払いが可能な店舗が急激に増えましたが、都内ではいまだに現金のみの決済が多いようです。

現在、神戸物産のHP上では使用可能なクレジットカードは大手三社のVISA・MasterCard・JCBと記載されていますが、一部店舗ではAmericanExpress、Diners、銀聯など、主要国際カードでの支払いが可能です。詳しくは各店舗までお問合せください。

業務スーパーでは、最近になって電子マネーが使える店舗が増えてきてます。クレジットカード支払いが可能なお店では、基本的にauWALLET、ソフトバンクカード、LINE Payが使える場合があります。それ以外の電子マネーは各店舗に要問合せが必要です。

業務スーパーの本社である神戸物産のHPでは、使用可能なクレジットカードの表記はありますが、電子マネーに関しては「詳細は各店舗にお問合せください」と注意書きが書いてあります。もし、業務スーパーで電子マネーや海外のクレジットカード（銀聯カードなど）を使用したい場合は、一度店舗に問い合わせてみるといいでしょう。

以前は現金決済が主だった業務スーパーですが、近年はクレジットカードや電子マネーにも対応した店舗が増えつつあります。しかし、ギフト券などは基本的にはどの店舗でも使えません。また、業務スーパーはその低価格を維持するために、配送コストのかかる通販やお取り寄せも一切行っていません。

しかし、まとめ買いや店舗取り寄せなどは店舗にもよりますが相談に乗ってくれるお店も多数あるので、近場の人にとってはありがたい存在のお店ですね。

ギフトカードは使用できませんが、神戸物産の株主優待で業務スーパーで使える商品券があります。株主優待は100株からで、3000円分の商品券が貰えます。こちらは期限付きですが業務スーパー全店で使用できます。

業務スーパー自体にはポイントカードのシステムは2018年現在もありません。しかし、フランチャイズ店舗では経営母体のポイントカードを使える店舗があります。そうした店舗ではポイントを貯めるとクーポン券がもらえるなどの特典があります。

リカーキングが経営している業務スーパーでは、リカーキングのポイントカードが使えます。購入額100円ごとに1ポイントがつき、500ポイントたまると、500円分のお買い物ができるクーポン券が貰えます。

静岡を中心に展開するマキヤグループ経営の業務スーパー、こちらでは、マキヤグループポイントカードというポイントカードが使えます。購入額200円以上につき1ポイントがつきます。200ポイントがたまると、200円分お買い物ができるクーポン券が発行されます。

2017年に展開するお店が777店舗を超えた業務スーパー。クチコミなどでは、それと同じタイミングから地方のフランチャイズ系の店舗を中心にクレジットカードや電子マネー決済が増えてきているそうです。

というのも、近年はスマートフォンの普及に伴って、クレジットカードや電子マネーの利用者が爆発的に増えてきました。そのため、フランチャイズ系の業務スーパーでは、自身の経営する多店舗と足並みを揃え、クレジットカードや電子マネーでの支払いを可能にし始めたのではないでしょうか。

近年はクレジットカードや電子マネーの支払いが可能になってきた業務スーパーですが、残念ながら全店舗ではありません。本社である神戸物産直轄の店舗では2018年現在でもクレジットカードや電子マネーは使用できない場合がほとんどです。東新宿店や上池袋店など、利用客が多そうな店舗でも、2018年現在「クレジットカードは使用できません」とHPに記載されています。本社直轄はいまもキャッシュ＆キャリー方式を推奨しているようです。

同じ業務スーパーでも、支払い方法やポイントカードなど、フランチャイズの母体によってさまざまな違いがあります。普段から業務スーパーで買い物をする人は、ぜひ、近くの業務スーパーの経営元を確認してみてください。フランチャイズ系の店舗の場合は、クレジットカード決済が断然お得です。

ただでさえコスパの良い商品を、ポイントが付くクレジットカードで支払えば、ポイント付与がついてかなりおとくに。そしてそのフランチャイズ店舗にポイントカードがあれば、お得感は2倍になります！

業務スーパーでの支払い方法ですが、日々変化しているようです。店舗数が777店舗を突破した2017年の後半頃から、その動きは一気に広がりました。HPに記載されているのはクレジットカードの使用についてのみですが、実際は電子マネーも使える店舗が多数確認されています。気になる方は、直接店舗に問い合わせ、支払い方法やポイントカードの有無などを確認してみてください！

業務スーパーではフランチャイズ店舗の拡大に伴って、2017年頃よりクレジットカードや電子マネーが使用可能な店舗が増えつつあります。しかし、都内などでは、いまだにクレジットカード不可のお店も少なくありません。これまで時代のニーズに合わせた商品を提供し続けてきた業務スーパー。今後は消費者側の支払いニーズに合わせて、様々な支払い方法が実現することを期待しましょう！